中小企業ってどうなんだろうか？
実際に求人票の給与欄を見ると中小企業はやたら求人票に高い給与を掲示していたり、休日数も大手に引けをとらない求人があります。
反対に年間休日数も少なく、ギリギリの水準の給与を掲示している求人を出している中小企業も多いです。
また大企業などがテレビコマーシャルや綺麗なホームページで「自社が何をしているか？当社はどんな理念で仕事をしているか」という情報を発信しているのに対して、中小企業ではあまりにも情報が少ないというのが現実です。
情報がないから分からないので、怖いというのは当たり前です。
転職希望者の心理として、情報が少ない会社を怖いと思うのは当然の心理です。
情報の少なさから中小企業というと、あまり良いイメージを持たれていらっしゃらない方もおられるかもしれません。
中小企業最大のメリットとデメリットとは、なんでしょうか？
今回は、優良な中小企業の探し方と、そのメリットを具体的にお伝えいたします。
少し長くなりますが、最後までお付き合いくださいね。
目次
中小企業に勤務するメリットとデメリットは？
実は、優良な中小企業のほうが若いうちは大企業よりも給与が高い会社が多いです。
中小企業は大企業に比べて知名度などで圧倒的に劣ります。
なので、古くからある優良な中小企業では、待遇を高めにすることで新卒や若手の中途採用者を確保しようと努めます。
大企業の大卒の平均的な初任給が、２０万５０００円程度です。
中小企業は、儲かっている中小企業だと２３万円程度に設定されています。
但し、これにはちょっとしたカラクリがあり、大企業と肩を並べたときに負けない様に高めの住宅手当や、家族手当を含んでいたりします。
大企業の場合には小細工無しで、２０万５０００円というように基本給(ベース給)を掲載しています。
中小企業では手当金額を基本給に含めているため、高くなっています。
法律上、毎月支給される手当は基本給に含まれますので、みなし残業以外を含んだ金額提示でなければ給与が高すぎると警戒する必要はありません。
大手で採用に負けたくない気概を持っている中小企業は、優良企業と言えます。
中途採用市場でも全く同じで、求人票に高待遇を掲示している中小企業は、求人に気合の入っている企業と見て間違いありません。
よくチェックするようにしましょう。
中小企業は経営者と社員の距離が大企業よりも近い
社員が仕事でレベルアップするために必要なことは、経営者の考え方をしっかりとくみ取りながら、仕事を自分一人で完結させる能力を持つことです。
仕事をしていて現在している仕事がどこに繋がっていくのか？
製品やサービスがお客様のところへどう運ばれてどうやって利益を生んでいるのか？
どこでいま所属している会社は社会から評価されているのか。
社会に貢献出来なければ、企業は存続することができません。
社会への貢献度イコール企業の利益です。
大企業だと、仕事が細分化されている上に、標準化(マニュアル化)しているので、直接利益になっている部分が見えにくいです。
なかなか仕事をしている実感が沸きません。
成長への一番の近道は、経営者と正面から意見を交わし合い、仕事を進めることが最も効率がよく、将来の成功をもたらしてくれます。
中小企業では、経営者が直接上司になる可能性もあります。
私がそうですが、会社の会長と社長が私の直属の上司となって、人事として直接指導してくれています。
経営者の考え方が分かるようになると、仕事が一段と磨かれます。
本物の経営者感覚が手に入る、ということが最大のメリットです。
どこででも飯を食うことが出来る人材に成長できます。
優良中小企業のデメリットとは？
中小企業でのデメリットは、仕事が細分化されていないし、そもそも業務の担当範囲が大企業に比べて広いです。
何でもしないといけませんし、自分の力で周囲を巻き込んで動かさないといけません。
人数の問題もあり、大企業のように専任の担当者を設けることが出来ません。
また、経営者との距離が近すぎるがゆえに、大企業に比べると考え事は増えます。
経営者との相性が大企業以上に問われると思っておきましょう。
大企業ではチームワークが大切ですが、中小企業では出来るだけ自分の力で解決する問題解決能力が重視されます。
仕事の進め方が未整備な分、発想力や企画力のある人材はとても重宝されます。
大企業のように仕事が細分化されていない分、自分でとにかく行動して仕事の進め方を掴む必要があります。
中小企業と大企業では仕事の進め方が全く違うことを認識しておく必要があります。
大企業から中小企業に転職した社員の声を紹介！
私が大企業から転職してきてくれた社員のフォロー面談のときに、実際に聞いた声を紹介いたします。
「こんなに経営者と距離が近いのは初めてだ。緊張するけれど、とても良い刺激になる。」
「大企業にいたときとは比べ物にならないくらいのスピード感があるし、自分一人で仕事を遂行する能力が身に着いた。」
「経営者はこういう考え方で仕事を進めているのか。自分がもしも事業に挑戦したいと思った時、絶対に役に立つ。」
大企業と中小企業、それぞれに良いところがありますが、仕事の技術を磨くのならば圧倒的に中小企業の経営者からの直接指導を受けることが近道です。
仕事で成長したい。若いうちから独立するスキルを磨きたいと考えたときに中小企業で経営者の考え方を盗むのが、最も効率が良いです。
中小企業で安定していて、給与も賞与も、しっかり支給されるような優良中小企業では、経営者がとんでもなく優秀です。
その技術と経営ノウハウを盗む勢いで仕事をしていれば、どこに行っても通用する人物になります。
圧倒的な能力を身に付けて誰もが知る大企業にスカウトされる社員も！
中小企業から大企業への転職は、よほどの技術や能力が無ければ無理と言われています。
大企業出身者は大企業に転職できるが、中小企業の社員が大企業に転職するのは困難という根拠のない噂が出回っていますが、これは真っ赤な嘘です。
実力があれば転職できます。
実際に私の同僚だった中小企業の人事部に５年間務めた社員がいましたが、財閥系の上場している大手メーカーに転職を果たしました。
日系の財閥系大手メーカーといえば、新卒か大企業出身者しかこれまでは入社できないと言われてきた企業群です。
そこに中小企業で実力を身に付けた社員が、採用された事実をこの目で見ています。
彼は現在、１回の賞与金額が１００万円を軽く超えるというような待遇を手にしています。
中小企業に入ってしまうと市場価値が落ちるというのは、真っ赤な嘘です。
最近は、大企業出身者を優遇するという会社が減ってきています。
以前であれば大企業出身者は経歴の汚れていないエリートが多く、転職市場でも大人気でした。
勿論、現在でもそのような考え方をする人事が多いことも事実ですが、少しづつ変化してきています。
「大企業での経験しかない人材がうちにきて持つのかな？」という人事担当者も増えてきました。
大企業出身者が中小企業にいくと、仕事が細分化されておらず仕事量が多い事で精神的に参ってしまう人が多いので、少し怖いなというのが昨今の転職市場の考え方のスタンダードになってきています。
大企業の人事担当者も「中小企業で本物の仕事をしてきている人材が欲しい！」という人事担当者が増えてきています。
もしも３１歳までの若者であれば中小企業で２０代のうちは修行として頑張り、大企業へ転職するというルートもいまではしっかりと整備されてきています。
優良な中小企業の具体的な労働条件とは？大企業の定義と比較！
優良な中小企業とは、大企業と待遇に大きな差がない中小企業のことです。
待遇の良い優良な中小企業には、特徴があります。
企業の規模が大企業よりも小さいにも関わらず、同じだけの給与と賞与を支給できる会社は優秀な人材が多い会社と言えます。
それだけ給与を払えるということは、優秀な社員が内部に確保されているということです。
大企業の定義とは？
大企業の定義とは、業種ごとに異なります。
実際には大企業は法的な定義がないので、中小企業法による定義よりも大きければ大企業と見なされます。
メーカー、運輸業、建設業において従業員数３００名以上でかつ、資本金３億円以上の企業のことを大企業と言います。
卸売り業では、従業員数１００名以上で、資本金１億円以上の会社。
サービス業においては、従業員数５０名以上で、資本金５０００万円以上の会社。
小売業においては、従業員数５０人以上で、資本金５０００万円以上の会社。
これらが大企業と呼ばれる規模です。
実際には、従業員数が３００名を超えて売上高が８０億円あっても、資本金を中小企業のままにしている会社もあります。
見抜くことが難しいですが、大企業に負けず劣らずの待遇を用意している企業の特徴を見抜くにはここが重要なポイントになってきます。
従業員数が５００名以上で上場もしており、売上高が１００億円を超えていても、資本金は５０００万円のままにしているメーカーもあります。
関連会社をたくさん用意しており、それぞれに社員を分散させることで中小企業としてのメリットを享受している優良中小企業が日本には大量にあるということです。
こういった会社を探さないといけません。
具体例を挙げます。
グループ連結従業員数３００名以上の中小企業
グループ連結で従業員数が３００名を超えている中小企業では経営が安定していることが多いです。
大企業扱いされると社風に勢いがなくなることを恐れている経営者は、グループ会社を何社か用意して、会社を分けて設立しています。
節税のメリットもありますが、実際の理由は大企業扱いされることで競争心を社員がなくすことを恐れているというわけです。
同じグループ会社で総勢３００名程度の会社を探してみましょう。
各社単体で５０名ずつを６社に分けている会社もあります。
あえて連結何名という表記をしている企業に注目してみて下さい。
売上高が８０億円を超えている中小企業
売上高が８０億円を超えている企業は経営が安定していると見て差し支えありません。
大企業がこれだけバタバタ倒産している中で、中小企業は人員を多く抱えていません。
日本の会社には強力な正社員の解雇規制がありますので、人員を多く抱えることそのものがリスクとなっています。
それが原因で倒産する大企業も多いですが、中小企業は元々、少数精鋭でやっています。
大企業よりも売り上げが低くても、８０億円もあれば十分食べていけます。
社員一丸となって飯を食べるために頑張るぞ！という気概のある経営者のいる会社であれば、なお良いです。
大企業を取引先に持つ超強力なオンリーワン中小企業を狙おう！
中小企業でも取引先は、誰もが聞いたことのある有名大企業ばかりという会社が、中小企業の中でも多数あります。
自信のある中小企業はここを安定経営の証拠として求人でアピールしていますので、よく注目してみて下さい。
中小企業が倒産するときは、取引先が倒産して売上がなくなり、現金が回転しなくなって倒産するということが多いのです。
連鎖倒産という状態ですね。
特化した強みを持つ中小企業は、ここに強いのです。
中小企業自身は、不安定ですが、社員を抱えている人数が少ないので何とか食べていけます。
大企業を取引先に持っていれば、安定して単価の高い仕事を受注できます。
他の会社にも実績があるので、営業をかけやすいです。
この手の企業をおススメします。
車の部品関係や医療機器メーカー、化粧品関連の会社に多いタイプの企業ですが、滅多なことでは潰れません。
過当競争に晒されることなく、不当な価格ダンピングを取引先から食らいません。
下請けではなく、独自に「うちではこういう特殊な技術がありますから、このくらいのお金は頂かないと採算が合いません。
あまり単価の低い仕事なら採算が合いませんので、お断りさせて頂きます」という姿勢を貫くことが出来る企業が中小企業の中にはたくさんあります。
オンリーワン企業を探してみて下さい。
年間休日は１１５日以上を狙おう！自動車関連は休日多めです！
年間休日数は、しっかりと確認しておくようにしましょう。
中小企業であっても、儲かっている会社なら、社員を休ませることが出来ます。
大企業であっても、儲かっていないのであれば、いたずらに労働日数が多く、社員を休ませることが出来ません。
年間休日数は大企業で１２１日から１２３日が平均的です。
特に自動車関係や特殊車両を生産しているメーカーなどは、売っている製品の単価が高いので、休日も多く確保しています。
実は、儲かっていない中小企業でも休みが多い企業があります。
例えば、トヨタ関係の自動車会社の出勤日と休日は、関連会社は全てトヨタ・カレンダー(ホンダならホンダ・カレンダー)というものに統一されており、実は横並びです。
自動車の部品メーカーなどは、中小企業でも取引先の大企業である自動車会社に合わせて休みをとりますので、とても年間休日が多いです。
祝日は出勤でも、土日は絶対に休日となり、ゴールデンウィーク、夏季休暇(お盆休み)、年末年始はなんと１０連休以上は確実にあります。
その代わりに１０連休以上を年に３回取得できるというイメージです。
年に３回以上、１０連休が取れるのが魅力です。
海外旅行が好きな方にはおススメです。ゴールデンウィーク前などは、会社全体がウキウキとした雰囲気に包まれています。
また車関係以外の中小企業でも年間休日数１１５日以上あれば、土曜日に年に数回の出勤はありますが、概ね土日が毎週休みなので、連休も５連休以上が３回はあるという計算になります。
反対に、年間休日数が１１５日を下回ると、土曜日出勤が当たり前のようにありますし、ご家族との時間を大切にされたい転職希望者の方や、子供の行事が開催される土曜日に出勤しなくてはならないというデメリットが生じてきます。
年間休日数は１１５日を上回る会社に就職するように心がけましょう。
これを下回ると、本当に大変です。ゆっくりと週に２日、体と心を休めることが難しくなりますし、家族との関係も悪くしてしまいます。
プライベートを充実させながら仕事をしていきたい方は、年間休日数１１５日を目安にして転職活動を行うようにしましょう！
賞与が年間４カ月以上等、具体的な支給実績を掲載している中業企業！
決算賞与有、臨時賞与有などの賞与支給実績のように大切な労働条件を誤魔化す中小企業には、要注意です！
賞与が年に５万円しかないというような中小企業が、現実問題として多いのです。
優良な中小企業の求人票には、絶対に賞与支給実績あり、毎年４カ月以上、昨年賞与支給金額４カ月以上(昨年支給実績１００万円程度)のように具体的な賞与支給実績を求人に掲載しています。
中小企業で賞与支給実績が書ける企業は、大企業に負けず劣らず儲けている会社である証拠です。
絶対に確認するようにしておきましょう。
日本の企業は、賞与で年収を調整するので、賞与金額が低いと、アルバイト並みの賃金になってしまう可能性が高いです。
これらの条件を徹底して確認するようにしましょう。
新天地でのご活躍をお祈りしております！
