ゼネコンの現場監督と聞くと、キツイ・労働環境があまりよくないなど、悪いイメージを持っている人もいます。
しかし最近は労働環境の整備が進み、働きやすい環境も増えていることから、そこまで激務というわけではなくなっています。
ただ他の職種と比べると忙しいことは事実ですが、その分給与が良いなどメリットもあります。
そこでこの記事では、ゼネコンの現場監督の忙しさや年収・必要な学歴などを徹底解説します。
目次
ゼネコンの現場監督ってどうなの？
ゼネコンとは、ゼネラルコントラクターの略語で日本語では総合建設業者といいます。
つまりクライアントから仕事を請負、工事全体をまとめる会社のことです。
ここで働く現場監督のため、激務なイメージを持つ人もたくさんいますが、近年は働き方改革により週休2日を取り入れている会社も増え、残業時間も規制するなど働きやすい環境作りが進んでいます。
ただ働きやすい環境作りを進めていても、現場監督という業務内容が多岐に渡ることから、他の職種や業種に比べると忙しいのは事実です。
またゼネコンでは優秀な人材が揃っていることも珍しくありません。
そこでここでは、実際ゼネコンの現場監督はどうなのかについて解説します。
他の職種・業種に比べると忙しい
現場監督は、現場で具体的な指示を出し安全管理はもちろん、工期が遅れることがないように管理したりするのが仕事です。
またこれだけではなく、現場作業が終われば事務所に戻り事務作業が待っているなど、やらなければいけないことがたくさんあります。
そのため他の職種と比べるとどうしても忙しくなってしまい、必然的に繁忙期になれば残業時間が長くなったり休日出勤をしたりと忙しくなってしまいます。
優秀な人材が多い
ゼネコンでも特に大手では、高学歴で優秀な人が集まりやすくなっています。
これは建設業界が今後も伸びていく業界と言われており、現場監督の需要も今後も高まるからです。
また激務ではありますがその分給与も良いことから、大学の建築学科を卒業してゼネコンに入社して現場監督になる、優秀な人材が増えているのです。
一日のスケジュールが過密になる
ゼネコンの現場監督は、一日のスケジュールが過密になってしまいがちです。
たとえば繁忙期になると、朝5時ごろ起床して仕事が終わるのが19時から21時終業など、労働時間が長くなってしまうことがあります。
一日のスケジュールも過密で、現場と事務所を行き来して日々のタスクをこなしています。
現場だけで仕事が終わるわけではなく、事務所での書類作成など業務内容に多岐に渡るため、スケジュールが過密になってしまうのです。
ゼネコンの現場監督の年収は平均よりも高い
ゼネコンの現場監督は、激務になりやすい仕事ですがその分年収は平均よりも高くなっています。
もちろん会社の規模にもよりますが、小規模で450万円・中規模で600万円・大規模になると700万円以上となっており、会社の規模が大きくなるほど年収も上がっていきます。
会社が大きくなるほど年収が上がる理由は、扱う工事の規模も大きくなるからです。
より高い年収を求めるのであれば、大手ゼネコンを目指すのがおすすめです。
中小でも450～600万円ほど
ゼネコンの現場監督は、会社規模が中小でも450万円～600万円が平均となっており、他の職種や業種よりも年収が高くなっています。
役職が就けばさらに年収がアップするため、スキルアップを目指すのは必須です。
また大手と比べても大きな工事に関わることが少ないため、年収は下がってしまいますが大手企業よりもじっくり業務に関わりたいという人は、中小ゼネコン企業がおすすめです。
大手企業になると700万円を超える
大手ゼネコン企業になると、平均年収は700万円を超えます。
これは抱える工事規模が大きくなることが理由です。また現場監督は慢性的な人手不足となっており、今後も需要が高まるためさらに年収も高騰します。
より大きな案件に関わりたい、たくさんの人に出会いたいという人は、大手企業で働くのがおすすめです。
工事の規模が大きいので支払われる賃金も高い
工事規模が大きくなるほど、支払われる賃金も高くなります。
大手よりもさらに大きいスーパーゼネコンともなると、公共事業や都市開発など工事規模も平均年収は1000万円を超えており、年収が高くなっているのです。
工事規模が大きくなると年収も高くなりますが、その分責任も大きくなることは知っておきましょう。
ゼネコンの現場監督になるには学歴は重要？
ゼネコンの現場監督は、慢性的な人手不足なこともあり、今後も需要が高まる仕事の一つです。
ただ大手ゼネコンやスーパーゼネコンになると、有名大学の建築学科卒など優秀な人材が集まりやすくなっています。
そうなるとゼネコンの現場監督になるためには、学歴が大切なのでは？と思う人もいるかもしれません。
学歴に自信のない人だと、現場監督になるのを諦めなければいけないと心配になってしまいます。
もちろんスーパーゼネコンは待遇も良く、年収も高いことから優秀な人材が集まりやすく、学歴も重要な選考基準の一つです。
しかしスーパーゼネコンでなければそこまで学歴を求められることはなく、学歴に自信のない人も現場監督して活躍できます
ここでは、ゼネコンに学歴が必要か？について解説します。
大学の建設学科を卒業している必要がある
大手ゼネコンへの就職を目指す場合、大学の建設学科を卒業しているのは必須です。
ただ建設業界が慢性的な人手不足なことから、誰もが知る有名大学卒でなくても就職できる可能性はあります。
もちろん大学を卒業しなくても、実務経験を積むことで現場監督にはなれますが、大学の建設学科を卒業すると新卒で現場監督を募集している場合もあり最短で現場監督になれます。
また大学の建設学科を卒業していると、卒業後3年以上で1級施工管理技士の受験資格を得られスキルアップしやすいのも魅力です。
スーパーゼネコンでなければ学歴はそこまで求められない
スーパーゼネコンになると、待遇も良く働き方改革も進んでおり優秀な人材が集まりやすくなっています。
そのためスーパーゼネコンでは、ある程度卒業大学が選考基準となっています。
しかし建設業界自体が慢性的な人手不足なため、スーパーゼネコンと呼ばれる5社以外であれば、そこまで学歴を求められることはないでしょう。
大手であってもそこまで学歴を求められないというのは、建設業界ならではのメリットなのかもしれません。
大手企業だと有名大学の割合が増える
スーパーゼネコンなど大手になればなるほど、有名大学の割合が増えるのは致し方ないことです。
これは大手企業になればなるほど、労働環境もよくなるため働きたいと希望する人が増えてしまいます。
そこで選考の基準の一つとして、大学名も影響してきてしまうのです。
ただ絶対に有名大学でなければいけないというわけではなく、勤めている人の有名大学出身者の割合が増えるということです。
ゼネコンの現場監督になるには資格が必要？
ゼネコンの現場監督として、キャリアアップや年収アップしていくためには資格取得は必須です。
しかし現場監督になるために資格が必要なわけではなく、資格がなくても現場監督にはなれます。
なぜ資格を取るのがおすすめなのか、それはキャリアアップに繋がるからです。
資格は必須ではない
現場監督になるために必要な資格はなく、資格がなくても現場監督として働くことは可能です。
現場を管理する立場なのだから、何か資格がいるのではないか？と思ってしまいがちですが、未経験資格なしでも採用してもらえることもあります。
取得しておくと給料UPやキャリアアップにつながる
現場監督になるために必要な資格はありませんが、関連する資格を取得するとできる仕事の幅が広がり、給与アップやキャリアアップに繋がります。
すべての工事現場で技術者を配置することが決まっており、技術者になるためには「監理技術者」の資格が必要です。
監理技術者になるためには、その前に施工管理技士の資格取得が必須となります。
このようにキャリアアップしていくためには、関連する資格を取得することが必須なのです。
ゼネコンの現場監督に転職する方法
ゼネコンの現場監督は、今後も需要が高まり安定して働ける仕事のため転職を考えている人もいます。
どうせ転職するならより良い転職先を見つけて、成功させたいですよね。
ゼネコンの現場監督に転職するためにはどうしたらよいのか、そのポイントを紹介します。
求人の多い転職サイト・エージェントを利用する
転職するときにより条件の近い職場を見つけるためには、求人の多い転職サイト・エージェントを利用するのがおすすめです。
転職サイトやエージェントには、ホワイト求人を保有していることも多く、自分の希望に近い求人を紹介してもらえる可能性が高くなります。
また転職に関するさまざまなサポートもしてくれるため、転職に不安のある人でも安心して転職活動を進められおすすめです。
自分の経験やスキルをしっかりまとめておく
転職活動をする際には、自分の経験やスキルをしっかりまとめておき、アピールポイントを見つけることが大切です。
意外と面接で長所短所などを聞かれるタイミングも多く、そのような場合に経験やスキルから見つけておくとスムーズに話せるようになります。
自分がこれまでそのような経験を積んでスキルを身に着けてきたのか、それを言語化して相手に伝わりやすくなるようにしておきましょう。
ゼネコンの現場監督の条件をチェックして転職すべきかを判断しよう
ゼネコンの現場監督が実際どうなのか？について解説しました。
ゼネコンの現場監督は激務ではありますが、平均年収が高いや今後も安定性の高さなどメリットもあります。
これらの良い面からゼネコンの現場監督へ転職を希望するのであれば、条件を細かくチェックして後悔のない判断ができるようにしましょう。
