iDeCo

iDeCoとは?初めての方にもわかりやすく解説!メリット・デメリットと始め方もご紹介

iDeCoとは

「iDeCo」という言葉、皆さんご存知でしょうか。

聞いたことあるけど、イマイチよくわからない…という方が大半ではないかと思います。最近では、「貯蓄より投資」という考え方が広まってきてiDeCoをやってみたいと考えている方も多いかと思います。

そこで今回は、これからiDeCoを始めたいと思っている方に向けて、iDeCoの制度の仕組みやメリット・デメリットをご紹介していきます!

ぜひ参考にして、ご自分に合った投資方法か検討してみてください。

iDeCoとは?基礎からわかりやすく解説

では、そもそもiDeCoとはどんな制度か、基礎からわかりやすく解説していきます!

思ったよりシンプルな制度なので、皆さんすぐに理解できますよ!

iDeCoとはそもそもどんな制度?

iDeCoとは、正式名称を「個人型確定初出年金」と言い、一言で言えば自分で作る年金制度のことです。

iDeCoに加入したら、毎月一定の金額を積立てていき、あらかじめ用意された定期預金や投資信託などの金融商品を自ら運用します。

積立てて運用したお金は60歳以降に年金または一時金で受け取ることができます。

注意してほしいのが、60歳までは積立てたお金を引き出せないことです。あくまでも「個人での年金」と考えておきましょう。

iDeCoに申し込む条件は?

iDeCoに申し込む条件として、特別なことはありません。

日本在住の20歳以上60歳未満の方であれば、専業主婦(夫)、公務員を含め、原則誰でも始めることができます。

特に公務員でもできる投資は大変嬉しいですね!

このように、ほとんどの方がiDeCoを始めることができます。

iDeCoはいくらから始めることができる?

iDeCoは月額5000円から始めることが可能です。

5000円以上を積み立てたい場合は、1000円単位で上乗せできるのですが、職業によって上限金額が定められているので注意が必要です。

職業 上限金額
会社員(企業年金あり) 月額1万2000円・2万円
会社員(企業年金なし) 月額2万3000円
公務員 月額1万2000円
専業主婦(夫) 月額2万3000円
自営業 月額6万8000円
    下記のポイントも理解しておきましょう。
  • iDeCoの休止・再開はいつでも可能
  • 納付方法は、ご本人口座から引落しか給与天引き
  • 掛金の変更は、毎年1月~12月(引落しベース)までの間に1回だけ可能

特に掛け金の変更が1年の間に一回だけなので、無理のない範囲で掛け金を設定することが大切です。

iDeCoを始めるにはどうしたらいい?

iDeCoを始めるには専門口座を開設する必要があります。

口座は金融機関で開設することが可能ですが、iDeCoには口座の手数料がどうしてもかかってきてしまいます。

後程詳しくご紹介しますが、金融機関によってお得になったりならなかったりするので、しっかりお得な金融機関で開設することが成功のカギです。

iDeCoのメリット

iDeCoがどのようなものか分かったところで、ここからはiDeCoのメリットをご紹介していきます。

iDeCoのメリットは主に以下の2点です。

  1. 積み立てる時に節税できる
  2. 運用で利益を出したときも節税できる

それぞれ詳しくご説明していきます。

①積み立てる時に節税できる

iDeCoのメリット1つ目は、積み立てる時に節税できることです。

iDeCoは毎月一定のお金を積立ますが、積み立てた金額はすべて所得控除の対象にすることができるのです。

どういうこと?と思われている方のために詳しくご説明していきます。

そもそも私たちが納めなければならない所得税と住民税は、控除額を引いた課税所得によって決まります。つまり、同じ年収でも控除額が多い人ほど、払う税金は少なくて済むのです。

そして、iDeCoはこの控除額に入ります。つまり、払わなければいけない税金を少なくすることができるのです。具体的な例としては、以下の表を参考にしてください。

以下は毎月10,000円積み立てた場合です。

年収 税負担軽減額
1年 30年
200万円 18,000円 540,000円
500万円 24,000円 720,000円
700万円 36,000円 1,080,000円

このように、かなりの額を減税することが可能です。

これはやる以外の選択肢がないですね…。

②運用で利益を出した時も節税できる

iDeCoのメリット2つ目は、運用で利益を出した時の節税できることです。

iDeCoをはじめたら、60歳まで定期預金・保険・投資信託のいずれかに積み立てることになります。

運用期間中、定期預金に利息がついたり、投資信託が値上がりしたりして、元金以上に増えて儲かることがあります。

年間20万円以上の利益を出した場合、通常は利益の約20%を税金(所得税15%+住民税5%)として払う必要がありますが、iDeCoの場合は税金が一切かかりません。

通常20年間積立てたとしたら、国内株式では税金63万円、先進国株式では税金約100万円が0円となります。

かなり大きな金額がお得になるのです。

iDeCoのデメリット

では、反対にiDeCoのデメリットはどのようなものなのでしょうか。

具体的には以下の3点です。

  1. 原則60歳まで引き出せない
  2. 手数料(口座管理料)がかかる
  3. 資産減少のリスクがある

それぞれ詳しくご説明していきます。

①原則60歳まで引き出せない

iDeCoのデメリット1つ目は、積立てたお金を原則60歳まで引き出せないことです。

定期預金であればいつでも好きな時に引き出せますが、iDeCoは好きな時に引き出すことができません。

大きなデメリットに感じるかもしれませんが、引き出せる時期が決まっているからこそ、貯金が苦手な人でも老後のために着実に資産を積み上げることができます。

また、iDeCoは掛け金を変更したり、積立を途中で停止することは可能です。

②手数料(口座管理料)がかかる

iDeCoのデメリット2つ目は、手数料がかかることです。

iDeCoを始めるには、銀行や証券会社等でiDeCo専用の口座を開設する必要があるのですが、この口座開設には手数料がかかってしまいます。

具体的な金額としては、開設手数料はどこでも2989円です。

ただ、口座の維持手数料は金融機関によって差があり、安いところでは月171円、高いところでは月629円となっています。その差は458円です。

一見そこまで変わらないと思うかもしれませんが、60歳まで何十年も積立てると考えると大きな差となります。

例えば、仮にあなたが今30歳だとしたらあと30年積立てるので、

458円×12か月×30年=16万4880円

なんと約16万5千円もの差がでてきてしまうのです。16万あったら一ヶ月生活できます…大きな差です。

そのため、iDeCoの専門口座を開設する際には、維持手数料の安い金融機関を選ぶことをおすすめします!

ちなみに、口座維持手数料が無条件で最安値の171円の金融機関は以下の8機関です!

  • SBI証券
  • 楽天証券
  • マネックス証券
  • auカブコム証券
  • 大和証券
  • 松井証券
  • auアセットマネジメント
  • イオン銀行

上記8つのなかから選ぶことをおすすめします!

③資産減少のリスクがある

iDeCoのデメリット3つ目は、資産減少のリスクがあることです。

iDeCoが定期預金と比べて最もデメリットとなりうるのは、元本が保証されていないことです。

定期預金であれば、貯金した分の資産は必ず保証され、貯蓄額が減ることはありませんよね。

しかし、iDeCoは一種の投資なので運用商品を自分で選択し運用の結果によって受け取り額が変動する仕組みです。そのため、もし選んだ運用商品の基準価格が下落してしまった場合、元本割れしてしまう可能性も十分にあるのです。

元本割れは滅多に起こることではありませんが、リスクとして理解した上で投資することが大切です。

老後が心配ならiDeCoをしよう

いかがでしたでしょうか。

iDeCoは、定期預金や積立NISAと比べて60歳になるまで積立金ができないことがデメリットですが、反対に言えば老後の資金を確実に貯められ、かつ増やせる、非常に画期的な制度です。

掛け金も自分の好きなように変更できるので、ぜひこの機会にiDeCoを始めてみることをおすすめします!

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