フレックスタイム制とは？メリット・デメリットを比較して解説

現代の日本では、「フレックスタイム制」という言葉をよく耳にするようになりましたが、「フレックスタイム制とは何のことなの？」とフレックスタイム制を理解できていない人も多くいるのではないでしょうか？

何となくは把握できているけど、「導入の目的」や「メリット」などを詳しく把握できていない人が多いと思います。

いつ「フレックスタイム制を導入します！」と言われてもすぐに対応できるように事前に把握しておく事が大切になりますので、この記事ではフレックスタイム制とはやフレックスタイム制のメリットなどをご紹介しますので、参考にしてみてください！

フレックスタイム制とは？

フレックスタイム制は、「フレキシブルタイム」と「コアタイム」の2つの大きく分ける事ができますので、1つ1つわかりやすくご紹介します！

フレックスタイム制とは？

フレックスタイム制とは、企業側に決められた総労働時間内で、出勤時間や退勤時間、勤務時間などを労働者が自由に決める事ができる制度です！

フレックスタイム制の言葉の由来は「flex」柔軟なという英語からきており、仕事やプライベートの時間に合わせて柔軟に労働時間を調整することができるという事です。

法定労働時間の「1日8時間、週40時間」を超えて働く事が可能になり、総労働時間内なら1日に何時間でも自由に働く事ができるのです！プライベートと仕事の両立がしやすいですよね。

フレックスタイム制は日本だけではなく、ドイツやイギリスでも導入されている制度で、時代とともに導入する企業が増えてきている傾向があります。

国内でフレックスタイム制を導入している企業は、5%前後と少ない傾向があるのですが、大手企業になればなるほど導入率が高くなっています。

フレキシブルタイムとは？

フレキシブルタイムとは、労働者が自由に決める事ができる時間のことを指し、フレックスタイム制を導入している企業がその時間は決める事ができます。

簡単に説明しますと、フレキシブルタイムが長ければ長いほど自由に労働時間を決める事ができ、フレキシブルタイムのみの「完全フレックス」という形の制度もあります。

一方、フレキシブルタイムが少なすぎる場合は、フレックスタイム制と言う事ができませんので、フレキシブルタイムの割合には注意が必要です。

コアタイムとは？

コアタイムとは、必ず労働しなくてはいけない時間のことを指し、フレキシブルタイム同様に、フレックスタイム制を導入している企業がその時間は決める事ができます。

コアタイムが、長ければ長いほど自由に勤務できる時間は減ってしまいますが、コアタイムを決めていない企業もあります。

コアタイムに働いていない場合は、遅刻や欠席と同じ扱いになりますので注意してください。

コアタイムはある程度の時間を共有することになりますので、最低限の情報交換や社員が適当になりすぎないようにする事が目的とされています。

フレキシブルタイムとコアタイムを企業が決めている理由としては、会社が回らなくなることもあるからです。

完全フレックスにしまうと、会社に誰もいないという状況になる可能性が少なからずありますので、フレキシブルタイムとコアタイムを決めている企業が多いです。

フレックスタイム制を導入するメリット

フレックスタイム制とは？と言う悩みは解消できたと思いますので、フレックスタイム制のメリットをご紹介します！

など多くのメリットがありますが、労働者側の大きなメリットは「プライベートとのバランスが保ちやすい」という事でしょう！

特に、子供のいる家庭ではフレックスタイム制が大きく関わってきており、「この日は習い事だから早く帰ろう！」などと言う工夫も行う事ができますので、共働きの夫婦でもシングルマザーでも大きなメリットになるでしょう。

企業側の大きなメリットは「自由度が高いため良い人材を捕獲できる」という事でしょう。

フレックスタイム制は自由度が高いため導入している企業は人気があり、企業としてのアピールにもなります。

そのため、良い人材や自己管理がしっかりできる人材と巡り合う可能性が高くなります。

フレックスタイム制を導入するデメリット

フレックスタイム制にメリットもあれば、デメリットもありますので参考にしてみてください。

などデメリットも多くあるのですが、労働者側の大きなデメリットは「自分で管理する」という事でしょう。

自己管理能力が高い人ですと楽な雇用制度ですが、自己管理がうまくできないとなかなか成果を上げる事ができませんし、かえって負担になることもあります。

人によっては、「決められた時間と決められた日に働く方が楽」と感じる場合も多いみたいです。

企業側の大きなデメリットは「取引先と時間が合わせにくい」という事でしょう。

上記でもご紹介しましたが、コアタイムが多すぎてもよくないですし、少なすぎるとこのようなデメリットを生んでしまうので難しい部分になっております。

取引先とのコミュニケーションがうまく図れている場合は問題なく取引できると思うのですが、付き合いたての企業ですとなかなか噛み合わないこともありますので、注意が必要です。

フレックスタイム制を導入する上で大切ポイント

正しくフレックスタイム制を活用していくためには、いくつかポイントがあります。

導入する企業側も労働者側も意識することでスムーズに導入する事ができますので、参考にしてみてください！

総労働時間を決める

導入する企業側にとって最も大切と言っても過言ではないのが、「総労働時間」を決める事です。

導入すると労働者側は、総労働時間内でしか働きませんので、しっかり検討して決める事が大切です。

労働者側も総労働時間によって、勤務時間が変わってくるということになりますので、フレックスタイム制を導入している企業に入る場合は、事前に確認しておく事が大切です！

対象者を決める

企業でフレックスタイム制を導入していても、全社員が対象でない事が多いです。

取引先への影響を考えた上で、対象者を考える必要があります。

さらに、対象者を全社員にする場合はコアタイムを長くする工夫が大切ですよね。

労働者側もフレックスタイム制の対象者になるのか、ならないのかは大きく変わってくるため、事前の確認が大切になってきます。

反対に、フレックスタイム制の対象者になりたくない人も確認が必要ですよね。

導入する前から周知させておく

フレックスタイム制は企業側も労働者側もメリットがありますので、早く浸透した方が両者のためです。

しかし、これまで定時だった企業では、なかなか社員に浸透せず「自分だけ出社時間が違うのが出社しにくい」「そのままで良かったのに…」とフレックスタイム制を導入したことに不満や反発を感じる社員もいます。

せっかく導入しても定時で出勤・退社をされては意味がありませんよね。

そのため、導入する前から社員には伝えておき、組織のリーダーとなる人材からどんどん出勤・退社時間を変更していく事が大切です。

労働者側も「いきなり変更する」と言われることもありますので、フレックスタイム制が導入されたら自己管理をしっかりして労働時間を自由にするようにしましょう！

費用対効果を考えておく

フレックスタイム制を導入するためには、時間とコストが必要になります。

「いつから導入するのか」「対象者は誰にするのか」などの制度を考えたり、勤怠管理の方法を変更する必要もありますので、簡単には導入できません。

さらに、新しい勤怠管理方法を導入するのにも費用がかかりますので、導入する前に費用対効果を考えておく必要があります！

フレックスタイム制を取り入れている企業で働くためには？

フレックスタイム制を取り入れている企業で働きたいと思う人もいれば、働きたくないと思う人もいるでしょう。

もちろん正確なものはないのですが、定時からいきなりフレックスタイム制を導入されることもありますし、ずっと導入されない場合もあります。

双方の気持ちを解決してくれる方法が「転職」です。

例えば、「フレックスタイム制が導入されている企業で働きたい！」と思っている人は導入されている企業に転職をすればいいでしょう！

反対に、「フレックスタイム制のない企業で働きたい」と思っている人は導入されていない企業に転職すれば問題解決です。

しかし、社会人として転職することはリスクが伴いますよね。

そのため、転職サイトや転職エージェントのサポートを受けて転職するようにすれば、希望通りの企業に転職する事ができる可能性が高まります。

国内では、取り入れている企業がまだ少ないので簡単なことではないですが、無理をして働くぐらいなら思い切って転職をした方がいいでしょう！

まとめ

今回はフレックスタイム制についてご紹介したのですが、いかがだったでしょうか？

フレックスタイム制とは？という基礎部分からメリット・デメリットもご紹介しましたので、自分にはフレックスタイム制が合っているのか考えてみてください。

子育てや介護をしながら仕事をしている人には助かる制度なので、上記でご紹介した「転職」も視野に入れてみてはいかがでしょうか？

フレックスタイム制は向き不向きがありますので、自分にあっている制度なのか参考にしてみてください！